ストラテジー、S&P500入り逃す｜ビットコイン戦略が影響か

S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスは5日、S&P500種指数の四半期リバランスを発表し、ストラテジーの採用を見送った。

ストラテジーは技術的な適格基準をすべて満たしていたが、採用には至らなかった。

代わりに、アップラビン、ロビンフッド・マーケッツ、EMCORグループの3社が新たに組み入れられた。

ビットコイン戦略が採用の障壁か

ストラテジーはマイケル・セイラー執行役会長の下、20年以降、準備資産としてビットコイン（BTC）を大量に保有する戦略に転換した。

企業価値がビットコイン価格に強く依存する構造を持ち、ビットコイン特化企業としての地位を確立している。

S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスによれば、構成銘柄の選定では時価総額、流動性、浮動株比率、セクター代表性など複数の要素が考慮されるという。

ただし、ストラテジーを除外した具体的な理由は公表されていない。

一部関係者は、企業価値がビットコイン価格と強く連動する点が、指数の安定性に影響を及ぼすと指摘している。

このため委員会は、こうした財務構造を持つ企業の組み入れに対し慎重な判断を下したとみられる。

今回の決定により、S&P500は暗号資産（仮想通貨）への直接的なエクスポージャーを避ける従来の姿勢を維持した形だ。

今回の発表後、ストラテジーの株価は時間外取引で約2％下落。ビットコイン価格もわずかに下落した。

セイラー氏は6日、自身のSNSで「S&Pについて考えている」と投稿し、ストラテジーの年率リターンが92％に達したとする比較データを示した。

これはビットコインの55％、S&P500の14％を大きく上回る数値であり、同社の公式Xアカウントも「ビットコイン戦略を継続する」と表明した。

ロビンフッドが採用されたことについては、業界内で議論も起きている。

ブルームバーグによれば、セイラー氏の資産は約73億7000万ドルに達し、その多くはストラテジー株と同社のビットコイン戦略に関連している。

同社株は現物ビットコインETFと同様に、間接的にビットコインへ投資する手段と見なされることもある。