ギャラクシー・デジタル、マルチコイン・キャピタル、ジャンプ・クリプトの3社は25日、ソラナ(SOL)に特化した大規模な準備資産を設立するため、10億ドルの調達を目指していると報じられた。
この動きは、機関投資家がビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)以外の主要な暗号資産(仮想通貨)へ本格的に関与を深める新たな兆候とされている。
機関投資家による新たな動き
ブルームバーグの報道によると、3社はウォール街の金融機関キャンター・フィッツジェラルドを主幹事に起用した。
計画では、トロントに上場しているソル・ストラテジーズ社を買収し、その後ナスダック市場にソラナ専門の準備資産管理会社として再上場させることを目指している。
この取り組みはソラナ財団からも公式な支持を得ており、プロジェクトに対する信頼性を高めている。
ソラナは現在、時価総額で6番目に大きな仮想通貨であり、価格は約200ドルで取引されている。
今回の計画は、ビットコインへの集中投資で成功を収めたストラテジー社の戦略から着想を得ており、すでに300社以上が合計368万BTCをバランスシートに保有している。
ソラナの今後と市場への影響
機関投資家の間でソラナへの関心が高まっている背景には、その技術的な優位性がある。
ソラナはイーサリアムの主要な代替ブロックチェーンとして位置づけられており、より高速な取引処理と低い手数料を実現している。
また、ソラナ基盤のDEXにおける個人取引量が全体の48%を占めるなど、エコシステムは堅調なファンダメンタルズを示している。
最近の市場の安定とソラナ価格の上昇も、機関投資家の長期的な信頼感を後押ししている。
今回の10億ドル規模の準備資産は、単に大量のソラナを保有するだけでなく、供給管理メカニズムを導入し、価格の変動を抑制することも目的としている。
この取り組みが成功すれば、主要なアルトコインに単一資産の準備資産モデルを適用する初の大型事例となる。
