ミームコイン市場全体の時価総額は2日、前日比0.2%高を記録し、約647億ドル(約9兆2521円)で推移し活況を呈している。
米証券取引委員会(SEC)は規制方針の転換を示し、ミームコイン市場に大きな変化をもたらしている。
長年にわたり、ミームコインは法的なグレーゾーンに存在していた。SECは詐欺的なトークンと同様に、ミームコインに対しても疑念を抱いていた。
しかし、SECのヘスター・ピアース委員は、同機関がトランプコイン(TRUMP)などのミームコイン規制から手を引く方針を明らかにした。
ピアース委員の発言によると、同機関は投資家がSECの監視下でミームコインのリスクを負うことなく、自由に投資判断を下すべきだと考えている。
規制障壁の減少は、ミームコインの成長促進、資金調達の活発化、そして主流市場への受け入れ拡大を意味する。
この発表と同時に、ドナルド・トランプ米国大統領がぺぺコイン(PEPE)のミームをTruth Social上で投稿し、ミームコイン市場への関心がさらに高まっている。
Trump on a mission to pump $PEPE? He just posted this pic on Truth social @realDonaldTrump pic.twitter.com/3vZ59Y75MY
— Investergram (@Investergram) May 29, 2025
規制緩和とメインストリームでの認知度向上により、小売投資家から大口投資家まで幅広い層がミームコイン市場に注目している。
この環境変化により、3つの注目すべきプロジェクトが市場で存在感を示している。
以下、ぺぺコイン(PEPE)、Solaxy(SOLX)、BTC Bull Token(BTCBULL)の3つのミームコインについて、個別に解説する。
ぺぺコイン|純粋なミームコイン
インターネットミーム「カエルのペペ」をモチーフにしたペペコインは、ユーティリティ(実用性)を持たない純粋なミームコインとして登場し、暗号資産(仮想通貨)市場で大きな注目を集めた。
2023年の発行以来、驚異的な価格上昇とコミュニティの熱狂で、ミームコインの象徴的存在の一つとしての地位を確立している。
現在の価格は、2024年5月に記録した過去最高値からは調整が見られるものの、依然として高い取引量を維持し、主要な仮想通貨取引所に多数上場している。
今後のミームコイン市場の動向や、イーサリアム(ETH)エコシステムの活性化などが価格に影響を与える可能性がある。
SECによる仮想通貨規制の明確化や、著名人によるミームコンテンツへの言及といった外部要因も、市場心理に短期的な影響を与えることがあり、投資家の関心を集めている。
しかし、その価格変動の大きさからハイリスク・ハイリターンな投資対象である点には注意が必要だ。
Solaxy|ソラナ初のL2ミームコイン
Solaxy(SOLX)は、急成長するソラナ(SOL)ブロックチェーン上で展開されるプロジェクトとして注目を集めている。
Solaxyはソラナネットワークの課題である混雑、取引失敗、スケーラビリティ(拡張性)問題に対処するため、ソラナ初のレイヤー2(L2)スケーリングソリューションとして開発された。
これにより、ユーザーはより高速かつ低コストでのトランザクション(取引)を享受できる可能性が示唆されている。
また、先行トークン販売が実施され、0.001742ドルという価格で提供されており、既に4300万ドル(約61億4900万円)を超える資金調達を達成している。
この資金調達額は、プロジェクトへの期待感を示すものと言える。
今後、メインネットのローンチや具体的な技術詳細、提携プロジェクトなどが発表されることで、その真価が問われることになる。
ソラナエコシステムの拡大と共に、レイヤー2ソリューションの需要は高まると予想され、Solaxyがその中でどのような役割を果たすか注目される。
Solaxy公式サイト|X(旧Twitter)|ホワイトペーパー
BTC Bull Token|BTC連動型ミームコイン
BTC Bull Token(BTCBULL)は、ビットコイン(BTC)の価格パフォーマンスに直接連動した報酬メカニズムを特徴とするトークンだ。
保有者は、ビットコインが特定の価格目標(例:15万ドル、20万ドルなど)を達成するたびに、実際のビットコインで報酬を受け取れるという設計が採用されている。
この仕組みは、ビットコインの長期的な価格上昇を信じる投資家にとって魅力的な選択肢だ。
先行販売では価格0.00254ドルで提供され、既に約670万ドル(約9億6480万円)の資金調達に成功している。
ビットコイン市場の動向が直接的にトークンの価値や報酬に影響を与えるため、市場の強気トレンドに乗ることを目指す投資戦略に適していると言える。
ただし、報酬の支払条件や原資、プロジェクトの持続可能性については、ホワイトペーパーや公式情報を精査し、リスクを理解した上で判断することが重要だ。