ファンドストラットの共同創業者トム・リー氏は24日、2025年末までにイーサリアム(ETH)が1万ドルから1万2000ドルに達するとの価格予測を公表した。
同氏は、ウォール街やトランプ政権がイーサリアムを採用する可能性に言及し、暗号資産(仮想通貨)市場の大きな転換点になるとの見方を示している。
リー氏の分析では、ビットコイン(BTC)の年末価格目標を20万ドルから25万ドルに維持している。これは現在の約12万ドル(約1,776万円)からの継続的な成長を意味する。
歴史的比率と役割の変化が示すイーサリアムの潜在力
イーサリアムの価格予測は、ビットコインとの歴史的な価格比率に基づいている。リー氏は、ビットコインが25万ドルに達した場合、比率の回復だけでイーサリアムは1万2000ドルから2万2000ドルで取引される可能性があると分析する。
また、同氏はイーサリアムの現状を2017年のビットコインになぞらえる。当時1,000ドル未満だったビットコインが、その後120倍に高騰した「デジタルゴールド」としての物語がウォール街に発見された年だ。リー氏は、イーサリアムが同様の瞬間を迎える可能性があると見ている。
さらに、イーサリアムが「決済レールや銀行システムの基盤」として進化する役割を重視している。この役割の拡大を考慮すると、1イーサリアムあたり6万ドルという、より積極的な目標も視野に入れている。この価格が実現すれば、イーサリアムの時価総額は約1.8兆ドルに達する計算だ。
政治・金融界の動向も追い風に
リー氏の強気な見通しは、テクニカル分析によっても補強されている。同社のテクニカルアナリストであるマーク・ニュートン氏は、イーサリアムが9月末までに5,500ドル、来年1月初旬までに9,000ドルに達する可能性があると予測する。
これらの予測は、金融界がブロックチェーン基盤をどのように評価し、採用していくかという根本的な変化に基づいている。実際に機関投資家の動きは活発化しており、70の事業体が合計436万ETH、約200億ドル相当を保有しているとの報告もある。
政治的な側面では、トランプ前大統領の息子たちがビットコインを支持していることなど、政治体制における仮想通貨への関与の高まりも指摘されている。こうした金融界や政界からの関心の高まりが、イーサリアムの今後の価格を押し上げる要因になると考えられる。
一部にはリー氏の予測に懐疑的な見方もあるが、多くのテクニカル分析やファンダメンタルズが同氏の強気な見通しを裏付けている状況だ。
このような専門家の強気な予測は、仮想通貨投資を行う上で重要な判断材料の一つとなるだろう。市場全体としては、主要銘柄だけでなく、将来有望なアルトコインへの関心も高まっている。
