英金融大手スタンダードチャータードは3日、ビットコイン(BTC)の価格が来週にも13万5000ドルに達する可能性があるとの新たな予測を示した。
この予測は、25年第3四半期末までに13万5000ドルに達するとしていた従来の見通しを大幅に前倒しするものとなる。
機関投資家の需要が市場構造を転換
スタンダードチャータードでデジタル資産調査のグローバル責任者を務めるジェフ・ケンドリック氏は、ビットコインが半減期後の歴史的な価格パターンから脱却したと指摘した。
従来、ビットコインは半減期から18カ月ほどで価格が下落に転じる傾向があった。24年4月の半減期を踏まえると、25年9〜10月頃に下落局面に入るとみられていた。
しかし同氏は、「半減期サイクルは終わった」と述べ、強い資金流入により相場の構造自体が変わりつつあると分析している。
とりわけ、米国の現物型ビットコインETFを通じた機関投資家の参入が鍵となっており、25年だけで580億ドルに上る純流入があった。これにより、価格形成のメカニズムが大きく変化したという。
また、ETFを通じた個人投資家だけでなく、企業財務部門によるビットコイン購入も新たな買い圧力となっている。
テクニカル指標も強気見通しを後押し
テクニカル分析上も強気のシグナルが出ている。
ビットコインはこれまで重要な抵抗線とされていた12万ドルを突破し、RSIは55で上昇基調、MACDも強気のクロスを示している。
加えて、同社はビットコインが米国財政リスクに対するマクロ経済的ヘッジとしての役割を強めている点にも言及した。
こうした見通しを背景に、3日の市場ではビットコイン価格が3%上昇し、12万3000ドルを超えた。
スタンダードチャータードは今後についても、年末までにさらに200億ドルのETF資金流入を予想しており、25年末までに20万ドル、28年には50万ドルに到達するとの長期的な強気姿勢を維持している。
一方で、インフレ動向や金融政策の転換、ETFからの利益確定売りなどが短期的な下落要因になり得ることにも警戒している。
