ソラナ(SOL)は27日、将来の量子コンピューターの脅威に備えるため、新たな電子署名方式「Falcon」を採用する方針を明らかにした。
高速処理を維持する耐量子暗号の選定
ソラナ財団によると、コア開発チームであるアンザとジャンプ・クリプトのファイアダンサーがそれぞれ独立して調査を行った。
その結果、両チームとも格子ベースの暗号技術であるFalconを最適な解決策として選んだ。
A new report on Solana’s quantum readiness is here, from @anza_xyz and @jump_firedancer.
TLDR: Quantum is still years away, and if and when it materializes, the work to migrate Solana is well-researched, understood, and ready to deploy as described below. pic.twitter.com/eNYgJeV2mx
— Solana Foundation (@SolanaFndn) April 27, 2026
Falconは2022年に米国国立標準技術研究所(NIST)によって標準化された技術だ。署名サイズが約512バイトと非常に小さく、検証速度が速いという特徴を持つ。
現在ソラナが使用している方式は、将来的に高度な量子コンピューターによって破られるリスクを抱えている。
しかし、Falconを導入すれば、ソラナの強みである1秒未満の処理完了と毎秒数千件の取引処理能力を維持しながら安全性を高めることができる。
すでに両チームの開発環境には、Falconの初期実装コードが公開されている。量子コンピューターによる実際の脅威はまだ数年先と見込まれているため、ネットワークの仕組みをすぐに変更する必要はない。
3段階で進める安全な移行計画
ソラナは将来の移行に向けて、3つの段階からなるロードマップを示した。
第1段階では、Falconやその他の代替技術に関する調査と監視を継続して行う。第2段階として、量子コンピューターの脅威が現実味を帯びてきた際に、新規作成されるウォレットへ耐量子署名を導入する。
最後の第3段階では、既存のウォレットを新しい安全な方式へ段階的に移行させる。
この計画は、利用者の混乱を最小限に抑えつつ、ネットワークの処理速度を落とさないように慎重に設計されている。
ビットコイン(BTC)やイーサリアム(ETH)などの主要なブロックチェーンの中で、具体的なコードを伴う耐量子計画を提示したのはソラナが初期の事例となる。
近年、政府や大手IT企業が量子技術への関心を高めている。将来の予期せぬトラブルを防ぐためには、計画的な対策が不可欠だ。
ソラナのエコシステム内では、すでに2年以上にわたって稼働している耐量子技術の取り組みも存在しており、今回の計画をさらに後押しする形となっている。
また、カルダノ(ADA)などの他のブロックチェーンでも、将来的なセキュリティ強化が議論されている。
