エプスタイン文書でセイラー氏の社交性欠如浮上

米司法省は2026年1月31日、ジェフリー・エプスタイン事件に関連する約300万ページに及ぶ機密文書を公開した。

公開文書には、ビットコイン（BTC）トレジャリー企業ストラテジー社のマイケル・セイラー創業者に関する記述が含まれていることが明らかになった。

「ゾンビのよう」と評された夕食会

文書によると、セイラー氏は2010年5月、慈善イベントに参加するために2万5000ドルを寄付していた。

しかし、当時の広報担当者であったペギー・シーガル氏が送信したメールでは、同氏の振る舞いについて辛辣な評価が下されている。

公開されたメールの中でシーガル氏は、セイラー氏について「薬漬けのゾンビのようで、会話が完全に不可能だった」と記述している。

同氏は夕食会のチケットを購入し、上流階級の社交サークルと交流する機会を得たものの、その場に馴染めず、シーガル氏も途中で逃げ出したという。

さらに別の記述では、セイラー氏を「人格がなく、社交的なマナーが完全に欠如している」とし、どのように接してよいか分からないと不満を漏らしていた。

重要な点は、これらの文書がセイラー氏の社交的な不器用さを指摘するにとどまり、違法行為やエプスタイン氏のプライベートアイランドへの訪問を示唆するものではないということだ。

セイラー氏の関与はあくまでチャリティー夕食会への出席のみであり、犯罪的な疑惑は一切含まれていない。

この報道を受け、仮想通貨コミュニティでは皮肉にもセイラー氏への支持が広がっている。

多くの著名人がエプスタイン氏との関係を取り沙汰され弁明に追われる中、セイラー氏の社会性の欠如が、結果として彼を深い関与から遠ざけた防波堤になったと解釈されたためだ。

市場関係者からは「彼はビットコインのことしか頭にないため、エプスタインのような人物でさえ彼を取り込めなかった」といった声が上がっている。

これに対し、イーサリアム（ETH）などのアルトコインには一切目もくれない姿勢が、逆に好感を持たれているようだ。

実際、ストラテジーの株価はこのニュースに対してネガティブな反応を示さず、ビットコイン価格の変動に連動する動きを見せた。

これは投資家が同社を単なる企業ではなく、ビットコインの代理指標として捉えていることの表れでもある。

ネット上では、文書に名前が挙がった他の業界関係者と比較し、セイラー氏を揶揄するミームが拡散。

「彼は未成年の少女には興味がない。興味があるのは（歴史の浅い）サトシ・ナカモトの遺産だけだ」といった皮肉混じりの再評価が進んでいる。