ビットコインとイーサリアムのSNS投稿数、2020年の低水準に

データ分析企業は13日、暗号資産（仮想通貨）の主要銘柄に関するSNS上の投稿数が2020年以来の低水準に落ち込んだと発表した。

一般層の関心低下と市場の成熟

報道によると、X（旧Twitter）におけるビットコイン（BTC）の週間投稿数は約13万件に減少した。イーサリアム（ETH）に関する投稿も約4万件にとどまっている。

この数値は、機関投資家が市場に本格参入する前の2020年と同等の低い水準だ。SNS上での活動低下は、一般層の関心が薄れている状況を明確に反映している。

仮想通貨市場が徐々に成熟し、初期のような目新しさが失われたことが背景にある。現在の市場参加者はSNSの流行を追うよりも、規制動向や金融商品の動きを重視するようになった。

また、情報交換の場が公開されたSNSから、非公開のコミュニティや専用のメッセージアプリへ移っていることも要因だ。

さらに、人工知能（AI）など他の最新技術に人々の関心が分散していることも影響している。価格が回復傾向にある場面でも、一般層の関心は以前のように高まっていない。

機関投資家の動向と今後の展望

SNSでの静けさとは対照的に、機関投資家の動きはかつてないほど活発化している。

ビットコインとイーサリアムの上場投資信託（ETF）には、すでに数百億ドル規模の資金が流入している。これらの関連取引高は合計で約8,800億ドル（約142兆5,600億円）に達した。

さらに、企業が保有するビットコイン準備金として約290億ドル（約4兆6,980億円）が集まっている。

一般層の関心低下と機関投資家の活発な動きが完全に分離する、極めて異例の事態となっている。

現実資産のトークン化など、新たな技術基盤の整備も金融業界の主役として着実に進んでいる。

過去の傾向を振り返ると、SNSでの投稿数低下は価格の停滞や調整を伴うことが多かった。しかし現在の市場は、一般層の熱狂に依存しない強固な構造へと変化しつつある。

仮想通貨市場は今、機関投資家主導の新たな成長段階に向けた歴史的な転換期を迎えている可能性がある。