コインベース、25銘柄の無期限先物取引を停止|ENSやRAYなど

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コインベースが25銘柄の先物取引を停止するイメージ画像

暗号資産(仮想通貨)取引所大手コインベースは21日、25銘柄の無期限先物取引を停止した。

25銘柄の無期限先物取引を停止

今回対象となったのは、イーサリアムネームサービス(ENS)やOrdinals(ORDI)、Raydium(RAY)などを含む25の無期限先物契約だ。

同社は公式X(旧Twitter)を通じて、事前の予告通りに取引を終了したことを確認している。

取引停止に伴い、市場に残っていた未決済のポジションはすべて自動的にクローズされた。決済には、停止前の60分間の平均インデックス価格が用いられている。

処理は米ドルに連動するステーブルコインのUSDCで行われた。

最終的な決済価格も公開されており、例えばTRBは18.44ドル、RAREは0.016594ドルで清算された。

停止後の期間において、トレーダーはオープンポジションを保持することができなくなっている。また、決済前の最終期間における資金調達率はゼロに設定された。

同社は市場の状況に応じて、必要があれば決済価格を調整する権利を留保している。

なお、これらの銘柄の現物取引については今回の措置の影響を受けず、別の評価基準の下で引き続き利用可能だ。

デリバティブ市場の効率化を目指す

今回の措置は、仮想通貨取引所コインベースが定期的に実施しているデリバティブ商品の見直しの一環として行われた。同社は2026年の2月や3月にも、他の契約に対して同様の取引停止を実施している。

流動性や市場の質、実際の取引量といった厳しい基準を満たす契約に焦点を絞ることで、無期限先物のラインナップを合理化する狙いがある。

取り扱い銘柄を厳選することは、価格の透明性向上や主要市場における流動性の深化につながる。需要の高い商品にリソースを集中させることで、取引環境全体の質を高めることが期待される。

また、内部プロセスの効率化や高度な評価基準の導入も同時に進められており、より強固な取引基盤の構築を目指している。

基準を満たさない商品の提供を減らす一方で、同社は新しいデリバティブ商品をより迅速に上場させる計画も進めている。

現物取引とデリバティブ取引は別々に評価されており、今後も市場動向に応じた柔軟な対応が予想される。

著者: 早藤 佑太

2020年より暗号資産(仮想通貨)投資を開始。2021年よりSNSやブログでもコンテンツ発信を開始。2025年よりICOBenchのライターとして参加。