WLFI、272ウォレットをブラックリスト｜トロン創設者も対象

米ドナルド・トランプ大統領に関連するワールド・リバティ・ファイナンシャル（WLFI）は5日、272のウォレットアドレスをブラックリスト化したことが明らかになった。

トロンのジャスティン・サン創設者のアドレスも含まれており、約107万ドル相当相当のWLFIトークンが凍結される事態となっている。

WLFIは9月1日の取引開始からわずか1週間で、セキュリティ対策として大規模なブラックリスト化を実施した。

🚨🚨 The World Liberty Finance (@worldlibertyfi) team blacklisted the TRON DAO wallet on the $WLFI token contract 8 hours ago.

The wallet (0x5AB261…) had previously bought 3B $WLFI via the ICO, unlocked 600M, and moved 54M $WLFI (~$11M) to new wallets.

By blacklisting the… pic.twitter.com/0DPjDgWgDA

— Spot On Chain (@spotonchain) September 5, 2025

ジャスティン・サン氏のアドレス凍結で波紋拡大

特に物議を醸しているのが、プロジェクトの主要投資家であるサン氏の仮想通貨ウォレットアドレスがブラックリスト化されたことだ。

ブロックチェーンデータによると、同氏のアドレスには5億9500万の未ロックWLFIトークンが保有されており、現在の価格で107万ドル相当の資産が凍結されている。

この措置は、孫氏のアドレスから900万ドル相当のWLFIトークンが移動された後に実施された。

サン氏は「アドレスはか取引所への入金テストを少額で実施しただけで、売買は一切行っていない」と主張し、市場への影響は皆無だったと反論している。

この事態を受け、WLFI価格は24時間で20%下落し、9月1日の取引開始以来42%の下落を記録した。

セキュリティ対策か中央集権化への懸念か

WLFI側は、ブラックリスト化についてローンチ前に秘密鍵の紛失が確認されたウォレットを予防的に制限したと説明している。

同プロジェクトは、これらの措置によってロックボックスからの盗難未遂を防いだとしており、純粋なセキュリティ対策だったと主張している。

分散型金融を謳うプロジェクトにおいて、272という大規模なアドレスのブラックリスト化は前例のない措置となっている。

初期のブラックリスト措置は、ローンチ前の顧客確認プロセスに関連していた可能性が指摘されているが、主要投資家のアドレス凍結については明確な説明がなされていない。

DeFiプロジェクトにおける資産セキュリティとブロックチェーンの非中央集権性という基本原則をどう両立させるかという、業界全体の課題を浮き彫りにしている。

伝統的なセキュリティ対策と分散型理念との間の緊張関係が改めて問題となっており、今後の仮想通貨業界にとって重要な議論のきっかけとなる。